3.(4)表示補助科目 − 補助科目の役割
本ソフトウェアでは、補助科目が非常に重要な役割を持っています。
補助科目の役割は、次の3つです。
| @ ご自分のメモとしての役割 A 勘定科目の内訳としての役割 B 複数税率に対応する役割 |
なお、補助科目は、それぞれの勘定科目について直近入力の30回分が候補として保持されます。
ご自分のメモとしての役割
下図の例では、「静岡商店」「東京商店」がメモとして利用されています。

勘定科目の内訳としての役割
本ソフトウェアで普通に仕訳を入力していれば、青色申告決算書の中の損益計算書と貸借対照表は自動的に作成可能です。
しかし、決算書の中には、それ以外の部分(損益計算書の中のいくつかの項目についての内訳など)もたくさんあります。
例えば、下図は「一般用」の青色申告決算書の2ページですが、ここでは、給料賃金や専従者給与の内訳を記載します。

これらについては、別途、補助簿を利用するなどしてご自分で計算していただくことになります。
ただし、本ソフトウェア独自のツールである仕訳アシスト機能を利用して仕訳を入力しておくと、必要な補助科目なども一緒に入力され、申告書のほとんどの部分は自動的に作成されるようになります。
例えば、下の図は仕訳アシスト機能で給料支払いの仕訳をしたところです。
枠に囲まれた部分はこの機能によって自動的に入力されたところで、特に赤枠で囲まれた部分(補助科目と属性)は申告書の自動作成に必要な部分です。

次の項目に関係がある方は、仕訳アシスト機能の利用をご検討ください。 (詳しくはこちら)
| 減価償却費の計算 給料賃金・雇人費・専従者給与・税理士や弁護士等の報酬・地代家賃・借入金利子・貸倒引当金繰入額・ 果樹牛馬等の育成費用・不動産所得の収入の内訳 農業収入の内訳 農産物と農産物以外についての棚卸高の内訳 |
なお、「製)○○○」という勘定科目に補助科目を入力しておくと、製造原価報告書を集計するときに「品名」として機能します。
(農業の帳簿において、「生)○○○」という勘定科目に補助科目を入力しておくと、生産原価報告書を集計するときに「品名」として機能します。)
複数税率に対応する役割
会計期間中の税率変更や、軽減税率など、複数の税率があるときに役立つ機能です。

例えば勘定科目に「売上高」と入力すると、消費税区分や日付に応じた税率(既定の税率)が自動的に入力されます(青囲みの部分)。
既定の税率は、ファイルを作成するときにご自分で設定することもできますし、後で変更することもできます。
しかし、「売上高」という一つの勘定科目に対して複数の税率のうちどれが適当かを判別することは、自動的にはできません。
もし既定の税率を変更する必要が生じたら、
| 手入力で修正 「○○○■%」という形式で補助科目を入力 |
のどちらかで変更してください。
上の例では、「食品5%」と補助科目を入力していますが、そうすると、税率がそれに合わせて自動的に修正されます(赤囲みの部分)。
この補助科目は、それぞれの勘定科目について直近入力の30回分が候補として保持されますので、次回からはプルダウンで簡単に選択入力できるようになります。
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