<<シンプルシリーズの説明ファイルです。>>
                                             Last Update 2026.03.10

ファイルをダウンロードしていただいてありがとうございます。
soft-j.com が公開しているエクセル用システムの説明です。

このシステムの動作環境はWindowsが動作するパソコンでExcel2024/2021が
インストールされていることが必要です。

サンプル版
「シンプル法人税試算表 2026」VER 1.10
「シンプル相続税試算表 2026」VER 1.10
「シンプル医療費控除 2026」VER 1.10
の説明ファイルです。

このシステムは改良点やエラー情報を収集するためのサンプル版として公開して
います。
このシステムの使用条件は、改良点やエラー情報は制作者までメールで送付する
こととします。

☆「システムの使用許諾書」への同意について
弊社システムをご利用いただくには「システムの使用許諾書」に同意をして頂く
ことが使用条件となっております。

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シンプル版システムの使用許諾書
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シンプル版システムの使用条件

１）システムの有効期限
令和08年版のシステムの有効期限は、使用開始日からそのファイルの使用期限
までとなります。システムの有効期限の経過後は使用することはできません。

２）著作権および所有権
本システムの著作権および所有権はSoft-j.com が所有します。

３）使用権
本システムの使用権は、購入者が所有する一台のコンピュータで使用すること
を意味します。
本システムの使用権は、いかなる方法によっても第三者に譲渡および貸与する
ことはできません。
本システムを制作者の許可なく、ホームページ、雑誌などへの掲載をすること
はできません。

４）免責事項の明示
本システムが使用できないことまたは本システムの使用および使用結果に
ついて、使用者および第三者の直接的および間接的ないかなる損害に対しても、
本システムの制作者ならびに掲載者は一切の責任を負いません。
計算誤りや印刷誤りがないか、必ず使用者自らによって確認していただき、
本システムによって発生した計算誤りまたは印刷誤りは、使用者の責任で対処
していただくという原則で使用して下さい。
損害の可能性について、制作者が事前に知らされていた場合でも同様とします。
あらゆる損害に対する免責をご承諾いただくことを使用条件とします｡	
以上の「システムの使用許諾書」に同意していただくことが、このシステムの
使用条件となります。


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システムの簡単な解説
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☆「シンプル法人税試算表 2026」
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法人税と法人地方税の税額計算書を自動作成して法人が納める税金をシミュレー
ションするサンプル版ファイルです。
このサンプル版ファイルの使用期限は2026年12月31日までになっています。

法人の貸借対照表や損益計算書などの決算書類データを入力して、法人税と地方
法人税及び防衛特別法人税の法人税確定申告書の別表１から別表１６、法人事業税・
法人特別事業税と法人道府県民税の第６号様式、法人市町村民税の第２０号様式を
作成します。

このシステムの納付税額計算書から「未払法人税等（納税充当金）」を計算して、
別表４の当期利益の額、別表5(1)の繰越損益金と納税充当金を入力することにより
法人税確定申告書を完成します。

サンプルとして別表5(1)28の「納税充当金」と別表5(2)41の「期末納税充当金」を
計算して、別表5(1)の検算式が成立しているデータが入力してあります。
入力の手順を確認したらサンプル版データを削除して入力を開始してください。

資本金または出資金が１億円超の法人の事業税の外形標準課税と地方税の課税標準
の分割計算は対応していません。
このシステムは事業年度が１年（12か月）でない法人、資本金が１億円超の大法人
と非中小法人、法人住民税の課税標準の分割法人、法人事業税の外形標準課税の
計算には対応していません。

別表一（一）　各事業年度の所得に係る申告書　普通法人(特定の医療法人を除く)及び人格のない社団等の分
別表一（一）次葉一　各事業年度の所得に係る申告書・次葉一　※　防衛特別法人税の申告用
別表一（一）次葉二　各事業年度の所得に係る申告書・次葉二
別表二　　　　同族会社等の判定に関する明細書 
別表四　　　　所得の金額の計算に関する明細書（簡易様式） 
別表五（一）　利益積立金額及び資本金等の額の計算に関する明細書
別表五（二）　租税公課の納付状況等に関する明細書
別表六（一）　所得税額の控除に関する明細書
別表七（一）　欠損金又は災害損失金の損金算入に関する明細書
別表十五　　　交際費等の損金算入に関する明細書
別表十六(一) 　旧定額法又は定額法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書
別表十六(二) 　旧定率法又は定率法による減価償却資産の償却額の計算に関する明細書
別表十六(七) 　少額減価償却資産の取得価額の損金算入の特例に関する明細書

第六号様式　　事業税・特別法人事業税・法人都道府県民税の申告書
第二十号様式　法人市町村民税の確定申告書

納付税額計算書

別表一（一）と次葉一、と第六号様式、第二十号様式はそのまま税務署と道府県
及び市町村には提出できません。
税務署にはＯＣＲ用確定申告書用紙、法人住民税には送付された申告書用紙を使用
して提出してください。

≪ご注意≫
このシステムは法人税と法人地方税を試算するためのサンプル版ファイルです。
税務署に提出する法人税と地方法人税及び防衛特別法人税の法人税確定申告書、
法人事業税・法人特別事業税と法人道府県民税の第６号様式、法人市町村民税の
第２０号様式の作成は「VBA 法人税確定申告書」で対応します。
勘定科目内訳書と事業概況説明書の作成は「VBA 法人税科目内訳書」で対応します。
また消費税の一般課税と簡易課税の申告書と付表の作成は「VBA 消費税確定申告書」
で対応します。


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☆「シンプル相続税試算表 2026」

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法定相続人と相続財産および債務・葬式費用から相続税をシミュレーションする
ためのサンプル版ファイルです。
このサンプル版ファイルの使用期限は2026年12月31日までになっています。

相続税の計算では、最初に各相続人の「課税される相続財産」から「債務と葬式
費用」を差し引いてから合計して「課税価格の合計額」を求めます。
次に「課税価格の合計額」から「基礎控除額」を控除した「課税遺産総額」を、
各相続人が法定相続分により取得したものとして相続税を計算します。
最後に、各相続人の相続税を合計した「相続税の総額」から、実際の財産の取得
割合で按分計算して「各相続人の相続税」を計算します。「各相続人の相続税」
から配偶者の税額軽減などの税額控除と暦年課税と相続時精算課税の贈与税を
控除した金額が「各相続人が納付する相続税」になります。

相続財産の評価は、不整形地、地籍規模の大きい広大地の評価、分譲マンション
の区分所有権の評価、配偶者居住権の評価、取引相場のない自社株式の評価など
の評価計算が必要になります。
居住用と事業用の土地は「小規模宅地等の特例」の適用後の評価額を入力して
ください。
特定同族会社株式は「取引相場のない株式の評価明細書」で計算した評価額を
入力してください。

相続税額の計算には、小規模宅地等の特例と配偶者の税額軽減の適用、自社株式
や農地の納税猶予の選択まで複雑な要素が数多くあります。
このために相続財産の評価方法や特例の適用の可否により納める相続税にも大き
な違いが発生しますのでご注意ください。

第１表  相続税の申告書
第２表　相続税の総額の計算書 
第３表  財産を取得した人のうちに農業相続人がいる場合の各人の算出税額の計算書 
第５表　配偶者の税額軽減額の計算書 
第11表  相続税がかかる財産の明細書（相続時精算課税適用財産を除く）
第15表  相続財産の種類別価額表
財産合計表
相続税額票

サンプルとして税務署の「相続税の申告のしかた」の相続税申告書の記載例が入力してあります。
入力の手順を確認したらサンプル版データを削除して入力を開始してください。
https://www.nta.go.jp/publication/pamph/sozoku/shikata-sozoku2025/index.htm

≪ご注意≫
このシステムは相続税を試算するためのサンプル版ファイルです。
税務署に提出する相続税申告書の第１表から第１５表までの作成はシェアウェア版
「VBA 相続税申告書」で対応します。
路線価または倍率地方式で土地や土地の権利、山林、動産などを評価する財産評価
明細書の作成はシェアウェア版「VBA 財産評価・土地」で対応します。
取引相場のない自社株式などの株式、預貯金、権利などを評価する財産評価明細書
の作成はシェアウェア版「VBA 財産評価・株式」で対応します。


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Excel2024/2021でのご利用について
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Excel2024/2021はリボンが常に表示されます。
システムを操作する画面が小さくなりますので「クイックアクセルツール
バーのカスタマイズ」から「リボンの最小化」にチェックを付けて実行して
下さい。

≪Excel2019 2016 2013 2010 のサポート終了について≫
マイクロソフト社のExcel2010のサポートは令和02年10月で終了しています。
マイクロソフト社のExcel2013のサポートは令和05年04月で終了しています。
マイクロソフト社のExcel2016のサポートは令和07年10月で終了しています。
マイクロソフト社のExcel2019のサポートは令和07年10月で終了しています。
このサポート終了によりExcel2016 2013 2010 2007の動作保証はできません。


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システムの有効期限の設定について
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シェアウェア版システムのシステムの有効期限は、使用開始日からシステム
の有効期限設定日までとなっております。

システムの有効期限内は、判明したエラーに対するシステムの修正と改良や、
システムの最新版につきましては、ベクターライブラリーからダウンロード
することができます。


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エラー情報について
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ベクターへのバージョンアップによるアップロードは年に数回の予定です。
現在ソフトを使用している方は、バージョンアップ情報を見ていただいて、
ご自分に関係のあるエラーの訂正や仕様の変更がありましたら、最新版を
ダウンロードして下さい。
計算や印刷に影響のない訂正事項は、次のバージョンアップまで待っていた
だきますが、計算や印刷誤りはなるべく早く訂正版をアップロードする予定
でいます。

  https://www.soft-j.net
  E-mail:info@soft-j.com
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